2025年学部系統別実就職率ランキング（商・経営系）

写真＝愛知工業大学

※同率で順位が異なるのは、小数点2桁以下の差による。

1位の愛知工業大・経営学部は、経営学科に「経営情報システム」と「スポーツマネジメント」の2専攻を設置。「ものづくり」「情報技術」「スポーツ」をキーワードに、グローバル社会やIT化といった時代の潮流を捉えた経営学を学ぶ。経営情報システム専攻は、工科系大学ならではの恵まれたコンピュータ環境を活用した授業を通して、情報処理やインターネットの知識・技術を身につけ、それらの経営的な応用手法を備えた企業経営のリーダーを育成する。スポーツマネジメント専攻は、スポーツを経営の視点から捉えるため、経営学や会計学の基礎を学ぶ。スポーツイベントの企画・運営などを通して実践力を身につけるとともに、語学やコンピュータを活用した情報処理能力も磨く。

2位の中部大・経営情報学部は、4年間の少人数ゼミのほか、多様な履修モデルを設定していることが特徴だ。1年次から始まる5分野（経営、情報、会計、経済、法律）の入門学習と、その後に展開する専門科目を通して、学生が自らの興味・関心を見出し、履修モデルを選択して学びを深めていく。また、身につけた能力を社会で生かしていくために、入学時から卒業後まで一貫したキャリア支援と就職支援を実施。学習や学生生活、就職など、学生のあらゆる困りごとに対応するため「指導教授制」を導入している。このほか、1年次のスタートアップセミナー、2年次秋からの就職ガイダンス、3年次以降のインターンシップや各種資格取得講座など、教職員が一体となって学生をサポートしている。

5位の名城大・経営学部は、「経営」と「国際経営」の2学科を設置し、4年間を通した少人数ゼミナールを開講。1年次の基礎ゼミナールでは、自己理解を深めるキャリア形成導入教育を実施して早期からキャリアへの意識を高め、2年次以降の専門ゼミナールでは現場に根ざした教育・学習と研究発表に注力して専門能力を高める。2年次からは経営学科は「マネジメント」「会計・ファイナンス」「マーケティング」の3コースに分かれて学ぶ。また、経済学科と合同で企業のトップに話を聞く「起業講座」や、海外に赴いて現地の企業視察などを行う「国際フィールドワーク」を実施。資格取得支援にも力を入れている。

10位の千葉商科大・サービス創造学部は、「学問」「企業」「活動」の3つの視点による学びが特徴だ。「学問」ではグループワークやゼミを通して、サービス創造の基盤となる知識を身につける。「企業」との学びでは、多数の公式サポーター企業と連携。最前線の現場の声を聞くことで、実社会への関心を高める。学んだ理論を実践する「活動」として、学生主体の多様なプロジェクトも実施している。こうしたビジネスの基礎が身につく学びにより、高い就職率を実現。2年次からは、新しいサービスを社会に広めるために必要な知識や理論を中心に学ぶ「サービス経営・産業」、新しいサービスを生み出し、実現するための理論やマーケティング的思考力などを養う「サービス開発」の2コースに分かれて学びを深めていく。

＜表の見方＞

医科・歯科の単科大などを除く全国765大学に2025年の就職状況を調査。566大学から得た回答を基に、系統別に学部実就職率上位校を掲載した。卒業生数が80人未満の小規模な学部、通信教育学部、2部・夜間主コースのみのデータは掲載していない。東京大など未回答、または未集計の大学・学部は掲載していない。大阪公立大は統合前の大阪市立大と大阪府立大の実績を掲載した。
各系統は、主に学部名称により分類したため、学科構成や教育の内容が似ていても掲載していないものがある。例えば、法学科をもつ大学・学部でも学部名に「法」が付かない場合、法学系に掲載していないことがある。
実就職率（％）は、就職者数÷（卒業生数－大学院進学者数）×100で算出。同率で順位が異なるのは、小数点2桁以下の差による。大学院への進学者数が未集計の場合、実際の数値が掲載している値より高い場合がある。
文部科学省では、就職率を「就職希望者数に占める就職者の割合」で算出することを推奨しているため、各大学が公表している就職率と異なる場合がある。ここでは文部科学省が用いる「就職率」と区別するため、「実就職率」という表記を用いた。
設置の※印は国立、◎印は私立、無印は公立を表す。大学・学部名は現在の名称で掲載している場合がある。所在地は大学本部の所在地で学部の所在地と異なることがある。

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