26年度入試はどうなるのか。まず、今春行われた25年度入試を振り返ってみよう。
大学入学共通テストは25年度に新教科「情報」が加わり、地理歴史、公民や、国語、数学、理科でも出題方法や試験時間などが変更された。受験者数は前年より0.7％増え、受験率および現役志願率（高等学校卒業見込み者のうち共通テストに出願した者の割合）が過去最高を更新。平均点は、情報が69点と高く、国語や英語リーディング、地歴公民などが前年よりアップした。
国公立大一般選抜の志願者数は42万8501人と、前年より1.2％増加した。国立大はほぼ前年並みで、公立大は前・中・後期いずれも増加した。難関大では京都大が4年連続で志願者が増加。東京大は第一段階選抜の基準を上げたため志願者が大きく減り、北海道大は前年並み、東北大は増加、名古屋大は微増、大阪大は微減、九州大はやや減少した。平均点がアップしたことで、関西エリアでは強気の出願をした生徒が多かった一方で、関東エリアでは最難関が敬遠され、東京都立大、千葉大、横浜国立大、埼玉大、都留文科大などの増加が目立った。
私立大は、年内入試の比重が上がる中、一般選抜も志願者が増加した。早稲田大、慶應義塾大、東京理科大などの難関大で大きく増加し、特に国公立大併願層が志望する共通テスト利用方式の伸びが顕著だ。共通テスト利用方式は私立大専願者の受験も増えているが、志願者が増えた半面、合格者数が絞り込まれ、今後は倍率の上昇が続きそうだ。
では、現在の高校3年生が臨む26年度入試はどうなるのか。
大学入学共通テストは、出願手続きが電子化され、これまでの学校経由から、生徒自身が出願手続きを行う方式へと変わる。新課程2年目を迎え、学習の過程をいっそう重視する出題になり、難化による平均点ダウンの可能性もある。
年内入試（総合型選抜、学校推薦型選抜）は、学力試験のみで判定する方式を首都圏の私立大が導入して物議を醸す事態となったのを受け、26年度入試では調査書や面接、小論文を組み合わせるように文部科学省が全大学に通知した。関西エリアでは以前から学力試験型の年内入試が実施されており、多数の大学が選考方法を一部変更すると予想される。
各大学の入試改革では、理系学部の「女子枠」入試の広がりが注目される。新たに導入するのは京都大・理、工の特色入試、大阪大・基礎工の学校推薦型選抜のほか、広島大・理、工（総合型）、情報科（推薦型）などだ。名古屋大・工（推薦型）、新潟大・工（推薦型）、金沢大・地域社会基盤学類（総合型）などでは女子枠を拡大。国公立大も理系女子学生の募集に力を入れている。
