新課程による2025年度入試が始まった。今月7日に大学入学共通テストの出願が締め切られ、7日時点の出願数は昨年同時期と比べ4％増。18歳人口の増加率3％を上回る積極的な出願となった。
総合型選抜（旧AO入試）は9月から、学校推薦型選抜は11月に出願が本格化し、これら2つの選抜は年内入試とも呼ばれている。文部科学省によると、23年度大学入学者のうち、年内入試の合格者は国立大で約2割、公立大で約3割、私立大は約6割を占め、全体では過半数を超えた。大学入試改革やコロナ禍に起因する安全志向から受験生に注目され、ここ数年で大学入試の本流になってきた。一般選抜を目指しながらも、年内入試を視野に入れた受験計画を立てることが一般的になっている。
学校推薦型選抜は、高校の成績（評定平均値）を出願条件とすることで学力を担保し、推薦書・調査書等の書類とともに小論文、面接、適性検査、基礎学力試験、資格や検定の成績などを適宜組み合わせて選考する。生徒の能力・適性や学習意欲、目的意識等を重視し、知識・技能、思考力・判断力・表現力を総合的に評価する。総合型選抜は、これらのほか生徒が作成した資料をもとにした口頭試問や、時間をかけた面接などを課す大学もある。学校推薦型選抜では、学業成績や資格、部活動の実績など高校時代の努力や成果が評価されることが多いが、総合型選抜では、対話やレポートなど大学での学び方に近い選考方法により、意欲や適性など大学入学後の可能性を含めた多様な観点から評価する入試といえる。
年内入試は、第一志望で受験することが原則だが、関西地区を中心に、併願（入学辞退）を認める学校推薦型選抜を実施する私立大も多い。面接を課さず、学力試験のみで判定する一般選抜タイプの選考で、受験しやすさから人気がある。併願制の推薦は、近年関東でも広がっており、25年度入試から東洋大が「基礎学力テスト型」を導入するほか、大東文化大や昭和薬科大、神奈川大などが実施している。
国立大も年内入試の比重が徐々に高まっている。後期日程を減員または廃止し、学校推薦型選抜や総合型選抜に定員を振り替える大学が多い。25年度の主な変更点をあげると、千葉大、神戸大など15校が理工系学部に女子枠を新設。また、東京科学大や名古屋大などで既設の女子枠をさらに拡大する。名古屋大・理は総合型を新たに実施し、京都大・法は一般選抜後期を推薦型へ変更する。
